メルクマニュアル家庭版
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死が訪れたとき

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死は医師の資格をもった人に宣告されなければならず、その死の原因と状況も認証を受けなくてはなりません。こうした条件を満足する手段は、米国内でも地域によって異なります。患者が家で死にたいと考えているならば、その家族は今後予想されることや、しなければならないことを前もって調べておきましょう。ホスピスケアを受けている場合は、一般にホスピスの看護師がこうしたことを説明してくれます。警察官やその他の役人を呼ばなければならない規定がある地域では、患者は家で死ぬ予定であることを前もって知らせましょう。ホスピスや在宅ケアプログラムは、家族に不愉快な思いをさせないように、役所への報告を行うのが慣例となっています。ホスピスや在宅ケアサービスが関与していない場合、家族は監察医や葬儀社の責任者に連絡を取って、今後予想されることを教えてもらいましょう。保険の請求、金融口座へのアクセス、死者に所有権のある不動産の譲渡、財産の清算には、死亡証明書が必要です。十分な枚数のコピーを取っておきましょう。

解剖を求めたり、解剖に同意したりするのは気が進まないものです。解剖は故人の役には立ちませんが、病気の過程がもっと明らかになれば、家族や同じ病気に苦しむ人の役に立ちます。解剖後の遺体は、葬儀のために、葬儀社や家族の手で準備を施されます。解剖でできた傷は衣服で隠されます。

葬儀の前準備をしたり、前払いをしたりしておけば、家族はとても楽になります。また、死んだ後の遺体の扱いに関する、患者の希望も知っておくとよいでしょう。選択肢には、埋葬の仕方や遺体を研究に提供するかどうかなどがあります。多くの場合、愛する人を追悼するための葬式が開かれます。その人が死んだすぐ後に近親者だけで葬儀を済ませる家族もあれば、数週間後あるいは数カ月後に大きな追悼式を開く家族もあります。

愛する人が死んだ後も前向きに生きていけるかどうかは、故人との関係、故人の年齢、故人が経験した死の種類、頼りにできる精神的、経済的支えなどによって決まります。また、やるべきことはやったと確信できることも家族には必要です。この疑問がぬぐえないときには、故人の死後数週間後に医師と話し合うとよいでしょう。故人に死が迫っていたころに感じた孤独感、混乱、非現実感はときとともに薄れていきますが、喪失感だけは消えることはないでしょう。死を受け入れて前向きに生きることはできますが、死を克服することはできないのです。

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