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体外受精とその他の生殖技術

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治療開始から4〜6サイクルの月経周期が経過しても妊娠に至らない場合は、体外受精や配偶子卵管内移植(GIFT)などの方法を検討します。

体外受精は、卵巣を刺激して放出された卵子を採取し、体外で受精を行い、生じた胚子(はいし)を培養後、女性の子宮に移植する方法です。

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体外受精

体外受精

最も一般的には、ヒトゴナドトロピンと、ゴナドトロピン放出ホルモンの作動薬または拮抗薬(複数の卵子が成熟するまで排卵を止める薬)で卵巣を刺激し、多数の卵子を成熟させます。その上で、超音波で観察しながら腟から卵巣へと針を挿入し、卵胞から複数の卵子を採取します。この卵子を、あらかじめ選んでおいた運動性の良好な精子で受精させます。約3〜5日後に、2〜3個の胚子を子宮に移植します。残った胚子は液体窒素で冷凍し、妊娠しなかった場合に備えて保存します。複数の胚子を移植しても、胎児が臨月まで成長し出産に至る可能性は1回の移植につき18〜25%に過ぎません。

顕微授精が体外受精の一部として行われることもあります。これは1個の卵子の中に1個の精子を注入する方法(卵細胞質内精子注入法)で行われ、特に精子数が少ないケースでは妊娠の可能性が高まります。この方法で胎児が臨月まで成長し出産に至る可能性は、通常の方法で体外受精を行った場合とほぼ同等です。

配偶子卵管内移植(GIFT)は卵管の機能が正常な場合に実施できる方法です。体外受精の場合と同様に卵子と運動性の良好な精子を採取しますが、体外では受精を行いません。代わりに、腹腔鏡を使って腹腔から卵子と精子を卵管の最も奥の部分に注入します。超音波で観察しながら腟から挿入することもあります。したがって、この方法は体外受精よりも女性の体に負担がかかります。1回の注入につき、胎児が臨月まで成長し出産に至る可能性は体外受精の場合とほぼ同等です。

体外受精とGIFTの応用として、胚子を体外でさらに成熟させてから移植する(胚盤胞移植)、卵子を他の女性に提供してもらう、冷凍胚を代理母に移植するなどの方法があります。こうしたさまざまな生殖技術の利用は、道徳的、倫理的議論を呼んでいます。たとえば、保存した胚(受精卵)の処分方法(特にパートナーの死亡や離婚が起きた場合)、代理母に関する法的親権、移植した胚が3つ以上成長した場合の減数手術(人工妊娠中絶と同様の問題)などが議論の対象となっています。

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